頑張って働いているのに、給料が安い気がする…
看護師として働きながら給料を上げる方法が知りたい
看護師は人の命と健康を支える、社会に欠かせない存在です。
一方で、「割に合わない」と感じたことはありませんか?
看護師の給料は平均的で、医療・福祉関連職種と比べると高めの給料水準です。
給料が安いと感じる原因の多くは、看護師の働き方や、給料を取り巻く仕組みにあります。
本記事では看護師の給料に関する実際のデータから、給料が割に合わないと感じる理由、年収を上げる方法まで解説します。
自分らしく働きながら収入を上げたい方は、ぜひ最後までご覧ください。
看護師の給料は安い?他の職種よりは高い

看護師の平均年収は約520万円で、他の医療・福祉系職種よりも高く、一般的な職種と比較しても「安い」とは言えません。
「看護師の給料が安い」と感じるのは、看護師の働き方や労働環境、昇給率など、複数の理由が考えられます。
看護師の給料の現状
2025年3月、厚労省から発表された令和6年賃金構造基本統計調査によると、看護師の平均年収は519万7,000円との結果でした。
年収の内訳は以下のとおりです。
平均月収 | 平均賞与(年間) | 平均年収 |
36万3,500円 | 83万5,000円 | 519万7,000円 |
参考:e-Stat 令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種
※上記の「平均月収」は参照元データの「きまって支給する現金給与額」、「平均賞与」は「年間賞与その他特別給与額」を参考にしています
平均月収には「基本給」の他に、以下の手当が含まれています。
- 夜勤手当
- 職務手当
- 役職手当
- 認定・専門看護手当
- 残業手当
- 休日出勤手当
- 住宅・通勤手当
- 家族・扶養手当
賞与は手当を除いた基本給をもとに計算されるため、月収に手当が多く含まれている看護師の場合は、年間賞与額にも影響が出ます。
看護師と他の医療・福祉系職種との給料比較
看護師の給料は、医師や薬剤師に比べると低いものの、他の医療・福祉系職種に比べると給料水準は高めです。
看護師を含めた医療・福祉職種の平均月収・平均賞与・平均年収は以下のとおりです。
平均月収 | 平均賞与 | 平均年収 | |
看護師 | 36万3,500円 | 83万5,000円 | 519万7,000円 |
医師 | 102万5,900円 | 106万9,300円 | 1,338万100円 |
薬剤師 | 43万800円 | 82万3,600円 | 599万3,200円 |
保健師 | 35万1,100円 | 99万9,200円 | 520万5200円 |
助産師 | 39万9,600円 | 101万400円 | 580万5,600円 |
臨床検査技師 | 34万3,300円 | 92万3,800円 | 502万600円 |
理学療法士など | 31万1,400円 | 70万4,700円 | 444万1,500円 |
歯科衛生士 | 29万7,600円 | 48万4,400円 | 405万5,600円 |
介護支援専門員(ケアマネ) | 30万1,600円 | 67万6,700円 | 429万5,900円 |
保育士 | 27万7,200円 | 74万1,700円 | 406万8,100円 |
参考:e-Stat 令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種
※上記の「平均月収」は参照元データの「きまって支給する現金給与額」、「平均賞与」は「年間賞与その他特別給与額」を参考にしています
看護師と全産業平均との給料比較
正規雇用の看護師と、全産業の一般労働者全体の平均年収には、ほとんど差がありません。
詳細は以下のとおりです。
平均月収 | 平均賞与(年間) | 平均年収 | |
看護師 | 35万2,100円 | 85万6,500円 | 508万1,700円 |
労働者全体 | 35万4,200円 | 83万1,800円 | 508万2,200円 |
参考:e-Stat 令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種
*上記の「平均月収」は参照元データの「きまって支給する現金給与額」、「平均賞与」は「年間賞与その他特別給与額」を参考にしています
*労働者全体は、全職種の平均で算出
一般労働者と比べて、看護師の給料は低くはありません。
ただし、看護師の場合は夜勤のある不規則な労働時間や、急変時対応など心身に負担のかかる働き方が避けられません。
結果的に、労働に見合った対価として十分な給料をもらっていない、と感じている可能性があります。
看護師の給料は年齢による昇給が少ない

令和4年度、厚労省の報告によると、看護師の月収は一般労働者と比べて年齢による昇給が少ないことがわかります。
引用:図表1-2-25 看護師の年齢階級別平均賃金(役職者含む)(月収換算)
*「月収」は「きまって支給する現金給与額」に、「年間賞与その他特別給与額」の1/12を足した額
看護師の年齢ごとの給料には、以下の3つのポイントがあります。
- 看護師の初任給は他業種に比べて高い
- 35歳以上で他業種の平均以下の給料水準に
- 60歳以降は他業種の平均給料を超える
1.看護師の初任給は他業種に比べて高い
「看護師」は資格職であり、初任給は一般労働者の平均よりも高めの水準です。
新卒から30代前半に達するまで、一般労働者に比べると給料は高い状態を維持し、年収は400万円を超えます。
身体への負担を考える必要がありますが、若さを活かして夜勤回数を増やせば、看護師でもさらに高い給料を目指せます。
2.35歳以上で他業種の平均以下の給料水準に
35歳を超えると、看護師の昇給率は低下し、給料水準は全産業平均を下回ります。
女性の場合、35歳前後は結婚や出産、子育てなど、ライフステージが変化する時期と重なります。
生活スタイルの変化で働き方を見直し、時短勤務への変更や夜勤回数を減らす看護師も多いです。
昇給率の低下に加え、労働条件を変えることで、給料の減額は避けられません。
一時的な給料の減額があっても、専門性を身につけたり、役職になったりすれば、看護師として今後の給料アップの機会に繋げられます。
3.60歳以降は他業種の平均給料を超える
一般労働者の場合、60歳以降は大きく給料が低下しますが、看護師の場合は平均給料を超え、初任給程度の水準を保てます。
看護師の給料が割に合わないと感じる理由10選

看護師の平均年収は、他の業種と比べて大きく変わりませんが、実際に働いていると「割に合わない」と感じることは多いです。
現場で働く看護師が「割に合わない」と感じる理由は、以下のとおりです。
- 身体的な負担が大きい
- 責任とプレッシャーによる精神的な負担
- 職場内での人間関係の悩み
- 残業代が正当に支払われない
- 諸手当の割合が高い
- 危険手当が出ない
- 昇給率が他業種よりも低い
- 夜勤があるため生活リズムが崩れやすい
- 自己研鑽が欠かせない
- 委員会業務などの業務外の活動がある
1.身体的な負担が大きい
看護の仕事は医療行為の他に、排泄や入浴介助、移乗介助など肉体労働が占める割合も多く、身体にかかる負担は大きいです。
さらに夜勤による生活リズムの乱れで、身体にかかる負担が大きいです。
業務に追われて、休憩時間が削られることもあり、看護師は慢性的な疲労が蓄積しやすいです。
身体的な負担感の割に、給料が少ないと感じる看護師は多くいます。
2.責任とプレッシャーによる精神的な負担
看護の仕事は、患者さんの命と健康を預かる責任とプレッシャーで精神的に負担がかかります。
さらに急変時対応や、幅広い業務内容を勤務時間内に漏れなく行わなければならないストレスも大きく影響します。
日々緊張感のある現場で働く中で、給料が少ないことに不満を感じる看護師は多くいるはずです。
3.職場内での人間関係の悩み
連携が必要な医療現場では、職種の違いや同じ看護師であっても考えが異なり、人間関係の悩みは尽きません。
多忙な業務に日々追われる中で、職場内での人間関係がストレスになり、給料に見合わないと感じる看護師もいるでしょう。
4.残業代が正当に支払われない
看護師の場合、患者対応や申し送り、カルテ記入で時間外労働をしても、正当に残業代が支払われないケースがあります。
残業だけでなく、始業前に現場や患者さんの状況を確認する「前残業」を時間外労働として認めないことも多いです。
時間外労働をしたにも関わらず、残業代が支払われなければ、割に合わないと感じる看護師はいます。
5.諸手当の割合が高い
給料は基本給+諸手当で計算されますが、看護師の場合は給料における手当の割合が高いです。
額面上の給料が同じであっても、賞与や退職金に反映されるのは「基本給ベース」が一般的です。
手当の割合が高いことで、一般労働者と比較して賞与額が低くなる可能性があり、看護師の給料が安いと感じる原因に繋がっています。
6.危険手当が出ない
COVID-19をはじめとする、感染症のリスクが高い状況で働く看護師でも、危険手当が出ない職場があります。
他にも患者さんからの暴力やハラスメントを受ける可能性がある職場で、危険手当が支給されないケースがあります。
リスクに相応しい正当な評価をしてもらえなければ、割に合わないと不満を感じる看護師がいるはずです。
7.昇給率が他業種よりも低い
令和4年度版厚生労働白書の報告にあるとおり、他の業種に比べると看護師の昇給率は緩やかです。
とくに35歳以降は、看護師としての知識・技術・判断力が向上しているにも関わらず、昇給が見込めず、不満を抱えやすい時期です。
合わせて、子育てなどのライフステージにも変化があるタイミングで、給料水準が変化しないことで看護師の不満に繋がります。
8.夜勤があるため生活リズムが崩れやすい
夜勤は生活リズムが崩れやすく、看護師の身体にかかる負担は大きいと言えます。
二交代制勤務の場合は拘束時間が16時間を超えることは珍しくありません。
健康を害する可能性の高さと、拘束時間を考慮した手当の少なさから、不満を感じる看護師がいるでしょう。
9.自己研鑽が欠かせない
医療現場では、新しい技術や知識、医療機器が登場するため、看護師として働く上で自己研鑽は欠かせません。
病院や施設が主体で、研修会の参加を促してくれる場合もあれば、自己負担で参加を求められる場合もあります。
自己研鑽が直接的に昇給に繋がることはほとんどなく、時間的・金銭的な負担の増加から看護師の不満に繋がるケースがあります。
10.委員会業務などの業務外の活動がある
看護師として働く中で、委員会活動や病棟会議、看護研究、新人教育など病棟業務以外を求められることがあります。
病棟看護師の場合はシフト制で働いているため、休日を返上して活動にあたる場面が少なくありません。
自分の休みを返上して働くことに対して、不満を覚えて「割に合わない」と感じる看護師もいます。
なぜ看護師の給料は上がりにくい?

働く看護師の多くが、給料が上がりにくいことに不満を抱えているにも関わらず、状況は大きく変わっていません。
看護師の給料が上がりにくいのは、以下のような原因があります。
- 業界全体で昇給率が低い
- 診療報酬や病院経営が影響する
- 専門性が評価されにくい現状
1.業界全体で昇給率が低い
令和6年の診療報酬改定で医療従事者の賃金を2〜2.5%上げる動きがありますが、他業界の賃上げ率には及びません。
厚生労働省「令和6年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況」によれば、一般的な労働者平均賃上げ率は3,8%です。
2.診療報酬や病院経営が影響する
看護師の給料は、診療報酬や病院の経営状態に大きく左右されるのが現状です。
医療機関の収入の多くは、国が決める「診療報酬」によって決まるものの、国が医療機関に支払う財源には限りがあります。
2025年以降「団塊の世代」が後期高齢者となり、さらに医療・介護費用が増大することが予測されています。
長く財源を維持するために診療報酬の引き上げが難しくなり、結果として病院の収入自体も増えない状況が続いていくでしょう。
病院の収入が増えないことは、看護師を含めた医療職全般の給料が上がらないことに繋がっています。
3.専門性が評価されにくい現状
2022年の日本看護協会の調査では、「専門看護師として資格手当の支給がある」と答えた看護師は全体の3〜4割程に留まっています。
資格手当の金額は、月平均で1万1,000円〜1万2,000円で、この他「賃金表で昇給する」というケースが1〜2割です。
職場によっては専門看護師の資格を取っても「特別な手当や昇給はない」という場合もあります。
看護師が給料を上げるために今からできること

看護師が給料を上げるために、今からできることは以下の4つです。
- 夜勤を増やす
- 専門資格を取得する
- 管理職や役職につき手当をもらう
- 給料水準の高い職場に転職する
1.夜勤回数を増やす
夜勤回数を増やすことは、今の職場で働きながら確実に給料を上げる方法です。
2023年の日本看護協会の調査によると夜勤手当の平均は三交代制で1回につき、4〜5.000円、二交代制では1回につき、1万1.000円です。
二交代制勤務の月平均夜勤回数は5回で、夜勤手当だけで基本給に総額5万5.000円が上乗せされる計算になります。
2.専門資格を取得する
専門性の高い「認定・専門看護師」資格 、あるいは保健師や助産師になれば、資格手当が支払われ、給料が上がるケースがあります。
2022年の日本看護協会の調査では、専門看護師資格を取得すれば、月平均で1万1.000円〜1万2,000円の資格手当が得られると報告しています。
一方で、専門資格を取得しても資格手当を支給しない職場が存在するのも現実です。
現在の職場で専門資格取得による手当や昇給があるのか確認しましょう。
仮に資格手当がない場合でも、資格を活かすことで転職の際にも有利になるパターンがあります。
3.管理職や役職につき手当をもらう
働く中で、看護主任や看護師長、看護部長に昇進していけば、管理職・役職手当が支給され、給料アップが見込めます。
管理職に昇進する基準は勤務先ごとに異なるため、条件を事前に確認しておきましょう。
管理職になれば、夜勤が減るのに対して、会議参加が増える可能性があり、給料が増えても、結果的に労働時間が長くなりがちです。
労働時間や対価にあった給料アップに繋がるか事前に確認しましょう。
4.給料水準の高い職場に転職する
看護師の給料は働く職場や地域によって差があるため、給料を上げるために転職をするのも、ひとつの方法です。
一般的に給料水準の高い職場は以下の4つがあります。
- 訪問看護
- 美容クリニック
- 規模の大きな病院
- 都市部の病院
1.訪問看護
訪問看護師の平均年収は約543万円で看護師全体の平均年収よりやや高めです。
平均年収 | |
訪問看護師 | 看護師全体 |
543万5,412円 | 519万7,000円 |
参考:厚生労働省「令和4年度介護事業経営概況調査結果」、「令和6年賃金構造基本統計調査」
*訪問看護師の年収額は「平均給与額×12」で計算
訪問看護師の場合、夜間や休日に自宅等で待機し、緊急の呼び出しがあれば対応する「オンコール」という勤務体制があります。
職場によって「オンコール手当」、実際にオンコールに対応することで「出勤手当」が支給される場合があります。
看護師の場合、オンコール待機で1回1,000〜2,000円、実際に出勤対応すれば約3,000円の支給が相場です。
しかし、オンコール関連の手当があるかどうか、あっても手当金額は職場ごとで異なるため、事前に勤務先に確認しましょう。
2.美容クリニック
美容クリニックは自由診療が中心であるため、保険診療が中心の医療機関よりも看護師の基本給は高い傾向にあります。
クリニックによっては、売上貢献に対して成果報酬が支払われる仕組み(インセンティブ制度)を導入している場合があります。
夜勤手当がつかない美容クリニックでも、インセンティブ制度を活かせば、給料を上げることは可能です。
3.規模の大きな病院
2025年3月、厚労省から発表された令和6年賃金構造基本統計調査によると、看護師の平均年収は職場の規模によって差があります。
規模の差で平均月収は約6万円ほど、平均賞与は約35万円ほどの開きがあります。
平均月収 | 平均賞与(年) | 平均年収 | |
看護師全体 | 36万3,500円 | 83万5,000円 | 519万7,000円 |
職員数10~99人 | 32万9,100円 | 64万7,200円 | 459万6,400円 |
職員数100~999人 | 35万1,000円 | 73万8,200円 | 495万200円 |
職員数1,000人以上 | 38万7,700円 | 99万6,000円 | 564万8,400円 |
給料を上げるための転職を考える際には、病院の規模数を確認しておきましょう。
4.都市部の病院
2025年3月、厚労省から発表された令和6年賃金構造基本統計調査によると、看護師の給料は地域による差が大きく、都市部の病院の方が地方よりも給料が高い傾向にあります。
都道府県別の給料ランキング上位5県と下位5県は以下のとおりです。
都道府県別の看護師の平均年収ランキング | |||
トップ5 | ワースト5 | ||
東京都 | 568,9万円 | 鹿児島県 | 426,9万円 |
京都府 | 564,2万円 | 宮崎県 | 433,7万円 |
大阪府 | 559,8万円 | 沖縄県 | 443,4万円 |
奈良県 | 542,7万円 | 大分県 | 446,7万円 |
神奈川県 | 546,2万円 | 佐賀県 | 464,7万円 |
最も高水準と東京都と最も給料が低い鹿児島県では、看護師の平均年収は140万円以上の差があります。
平均年収に差がある理由は、地域ごとの給料相場や、看護師の採用・定着を目的とした賃金設定などが理由に挙げられます。
看護師として働きながら給料を上げたい場合には、働く場所を考慮しましょう。
転職で給料を上げるには転職エージェントの活用がおすすめ

給料アップを目指して転職活動をするなら、転職エージェントの活用がおすすめです。
転職エージェントを利用すれば、求人紹介だけでなく、転職先の労働環境や人間関係、給与実態まで事前に確認できます。
転職で給料に見合った働き方が実現できるかを判断するために、とくに以下3点は確認しましょう。
- 離職率が低い職場を探す
- 給与の内訳を確認する
- 残業代や手当の支払い実態を確認する
1.離職率が低い職場を探す
転職エージェントを利用する際には、希望する転職先の離職率が低いかを確認しましょう。
2024年日本看護協会の報告では病院勤務の正規雇用看護師の離職率は11.3%と報告されています。
離職率が低い職場は、人間関係のトラブルや時間外労働が少ない、福利厚生が充実しているなど働きやすい環境が整っている場合が多いです。
逆に離職率が高い職場は、人間関係が良くない、残業代が正当に支給されない、有給が取れないなどの問題を抱えている可能性があります。
同じ職場に長く勤務することで昇進・昇格に繋がり、結果的に手当がつくことで給料が上がる可能性があります。
2.給与の内訳を確認する
転職エージェントを利用する際には、求人票に記載された給与の内訳を確認しましょう。
給与例の表記方法は職場によって異なり、給与額に見込み残業代や夜勤手当が含まれた総支給額を記載している場合があります。
他にも、「基本給」が昇給や賞与の基準となるため、給与総額に占める手当の割合が高い転職先には注意が必要です。
諸手当は職場の方針や経営状態によって、制度変更・廃止される可能性があり、給料が減る場合があります。
3.残業代や手当の支払い実態を確認する
残業代や手当の支払い実態、手当の支給条件など、詳細について確認したい場合は転職エージェントの利用がおすすめです。
転職エージェントには、実際に働くスタッフの口コミや、過去の転職者、施設先とのやり取りを通して、現場の給与実態に関する情報が集まります。
ただし、実際の給与実態の全てを把握できるとは限らないため、あくまで目安として捉えておきましょう。
看護師の給料に関するよくある質問

Q. クリニックで働く看護師の給料は安いですか?
日中の外来診療が中心のクリニックでは、夜勤手当がなく、病院勤務の看護師と比べると給料が低くなる場合があります。
一方でクリニックの場合は、ルーティン業務が多く、1日の見通しが立てやすいことから心身的な負担は病棟勤務に比べると、軽くなっています。
Q. 看護師が働ける高給が得られる職場はありますか?
以下の職場は給料水準が高い傾向があります。
- 美容クリニック
- 規模が大きい、もしくは都市部の病院
不規則な生活リズムで身体の負担が増えますが、夜勤回数を増やすことは、同じ職場にいながら給料を上げる方法のひとつです。
Q. 世間では看護師=“高収入”だと思われているのはなぜですか?
看護師は一般労働者と比べると、新卒初任給の水準が高いため、高収入のイメージをもたれやすいです。
加えて、夜勤手当など諸手当がつくことで基本給の上乗せがあるため、「高給」という印象に繋がっています。
医療業界はいつどんな状況にあってもニーズがあるため、「安定している」と思う方が多いです。
【まとめ】看護師で給料を上げるには手当を増やすか転職が必要

看護師の給料は、月給・年収ベースでも、他の職種と比較して「安い」とは言えません。
給料が安いと感じる理由は、看護師としての働き方や労働環境、昇給率の低さにあります。
昇給率が低い理由は病院の経営状態や診療報酬による部分が大きいですが、個人でも給料を上げることは可能です。
看護師として働き続けながら給料を上げるには、諸手当を増やすか、給料水準の高い職場に転職する方法があります。
転職を考えた場合、転職先の労働状況や給料実態を確認するために、転職エージェントの活用がおすすめです。